【第二回】VOD市場動向／スマートテレビの台頭
国内テレビメーカーは、サムスンやLGエレクトロニクスを代表とする海外メーカー勢の台頭によるテレビ販売価格の下落、利益率の減少等の環境変化に晒されてきました。
並行し、2011年前後の地上デジタルテレビ放送への移行に伴い発生した「4年分」とも言われる需要の先食いの影響により、長期に渡る深刻な販売不振に陥り、各社徹底したリストラを迫られました。
日本を代表するテレビメーカーであるソニーは、基本OSにGoogleのAndroid™を採用し、LSI設計を台湾メーカーに外注する等、徹底したコスト管理、アウトソーシングの推進を行いました。これら動向は、日本メーカーの独自性を奪い、競争優位性を弱めテレビ自体のコモディティ化の進行を促進。
これら市場変化と競争の激化が進む中で、テレビがインターネットに接続し、インターネット上で提供される多様なサービスやコンテンツをシームレスに享受できる『スマートテレビ』が台頭していきました。
Android™OSは、スマートテレビ普及の中核を担い、テレビ基本OSとしてGoogleが提供する【Android TV】をソニーを含む各社が採用。
又、安価な外部端末である『Chrome Cast』を発表するなど、一般家庭へのスマートテレビの普及を促進しました。
これら動きはGoogle以外にも、Amazonの提供する【FireTV】や、Appleが提供する【Apple TV】等の端末普及や、【Hulu】や【Netflix】等のVODサービスの一般化等、ユーザー体験への認知向上と共に一般家庭への普及が現在進行しています。
世界市場でのスマートテレビ普及率は51％まで上昇しており、中国市場は実に80％、米国も56％と過半数を突破（※1）。
2019年迄に、日本、米国、英国、フランス、ドイツにおけるスマートTVの世帯当たりの普及率はに50％を超える見通しと言われています（※2）。
【スマートテレビの定義とは？】
❖ インターネット接続が前提
❖ 様々なコンテンツ（アプリ）やサービスがオンデマンドで利用可能
→ 音楽、動画、ゲーム、生活情報 etc…
❖ 利用目的に応じて提供される最適化されたデバイス性能の確保
→ CPU/メモリ/グラフィック etc…
❖ 操作性の高いリッチなユーザーインターフェイス提供
【スマートテレビ 要素相関図】
従来のテレビは、家庭の中心であるリビングに設置される最も大きな情報端末としてブロードキャストされる映像コンテンツを楽しむ為の装置でした。
しかし、スマートテレビはインターネットに接続される事を前提とし、それから提供されるインタラクティブなコンテンツを家庭内で楽む事を可能とします。
これら潮流は映像に限定されません。
スマートフォンやタブレット等との連携や、その他様々なデバイスが連携しインターネットに接続されることで【IoT（Internet of Things）】等の概念を通じ提供される様々なサービスにより、新しいライフスタイルを生み出していくことが期待されています。
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今後もVOD市場動向を連載でお届けします。
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※ 引用元
1: テレビ市場「4つの変化に要注目」
http://www.sangyo-times.jp/article.aspx?ID=1924
2: 【スマートTV】2019年までに日米欧で普及フェーズへ。世帯普及率は50％以上に
http://www.ctiweb.co.jp/jp/news/2169-2016-02-01-ihs.html